前回は、AI企業が半導体を確保する方法を扱いました。
→ AI企業と半導体メーカーは、どうつながっているのか|「買う・作る・出資する」で読み解く【AI産業を読み解く#4】
AIを動かすデータセンターは、チップを並べれば完成するわけではありません。必要な電気を送電網から受け取り、使った電気から出る熱を外に逃がし、そのための設備を建てる必要があります。前回見たOpenAIとNVIDIA・AMD・Broadcomの契約は、チップの台数ではなく、「GW(ギガワット)」という電力の単位で示されていました。本稿は「AI産業を読み解く」シリーズの基礎編として、その電力の側、つまりデータセンター・電力・冷却という物理的なボトルネックを整理します。
AIデータセンターの成長を左右しているのは、チップの数だけではありません。電気を送電網に「つなぐ」までの時間、使った電気がすべて変わる熱を「逃がす」方法、変圧器などの機器や許認可をそろえる時間が、計画の進み方を決めています。電力需要の見通しは推計で、前提によって幅があります。
① IEAは、データセンターの電力消費が2025年の485TWhから2030年に950TWhへ、ほぼ倍になると推計している(AI向けは3倍)
② 送電網への接続待ちは、多くの地域で5〜10年に及ぶことがある。変圧器の納期は2〜3年、ガスタービンは約5年(IEA)
③ AI向けのラックは1台100kWを超える。空冷では足りず液冷が広がり、「電力を使うか、水を使うか」の選択が生まれている
はじめに
本記事の情報基準日は2026年11月9日(日本時間)です。電力需要の推計や、計画の規模・進み具合は変わりやすいため、数値には基準日や発表日を付けています。一方、電気がどこで使われ、熱がどう逃がされるかといった仕組みは、比較的長く使える内容です。
半導体(GPU・HBM)の役割は#3で、AI企業と半導体メーカーの契約は#4で扱いました。本稿では、それらを動かす建物と電気と熱に絞ります。
情報は、次の5つの区分で示します。
| 区分 | 内容 |
|---|---|
| 公式資料 | 企業・政府・国際機関などが公表した一次資料 |
| 会社の説明 | 企業の発表やブログでの説明(計画や目標を含む) |
| 推計 | 国際機関・研究機関による将来の見通し。前提によって変わる |
| 報道・解説 | 報道機関や法律事務所などによる情報 |
| 筆者の分析 | 公開情報からの整理・計算。事実とは区別します |
このシリーズは、AI産業の仕組みを理解し、読者の皆さんが自分で企業や分野を調べるための材料を提供するものです。特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。
用語を先に整理
この記事には、電力と設備の用語が多く出てきます。先にまとめます。
【図表1】この記事で使う主な用語
| 用語 | 意味 |
|---|---|
| データセンター | サーバー(計算機)を大量に置き、電力・冷却・通信を供給する建物 |
| ラック | サーバーを縦に積んで収める棚。データセンターの電力は、ラック1台あたりで表すことが多い |
| IT負荷 | サーバーや通信機器そのものが使う電力 |
| PUE | 施設全体の電力 ÷ IT機器の電力。1.0に近いほど、冷却などに使う電力が少ない |
| 空冷 | 冷やした空気をサーバーに当てて熱を取る方式 |
| 液冷 | 液体で熱を取る方式。チップに冷却板を当てる方式(直接液冷)や、機器を液体に浸す方式がある |
| 系統 | 発電所から需要家まで電気を届ける送電網・配電網 |
| 系統接続 | 新しい発電所や大口の需要家を、系統につなぐこと。電力会社などの審査と工事が必要 |
| 変圧器 | 電気の電圧を変える機器。送電網の高い電圧を、施設で使える電圧に下げる |
| 電力購入契約 (PPA) |
発電事業者から、長期間、決まった条件で電力を買う契約 |
| GW (ギガワット) |
電力の大きさ(設備の規模)。1GW=100万kW |
| TWh (テラワット時) |
実際に使った電力の量。1GWの設備を1年間止めずに動かすと約8.76TWh |
GWとTWhは混同されやすい単位です。GWは「一度にどれだけ電気を使えるか」という設備の大きさ、TWhは「1年間で実際にどれだけ使ったか」という量です。
データセンターの中で、電気はどこに使われるか
データセンターに届いた電気は、次の順に流れます。
【図表2】データセンターの電力と熱の流れ(一般的な構成)
高い電圧の電気
電圧を下げる
停電時にも電気を途切れさせない
サーバー・通信機器
使った電気は、ほぼすべて熱になる
熱を集め、建物の外へ逃がす
※一般的な構成の説明です。施設によって、細部は異なります。
ポイントは、サーバーが使った電気は、最終的にほぼすべて熱になるという点です。そのため、電気を多く使う施設ほど、多くの熱を逃がす必要があります。電力と冷却は、別々の問題ではなく、一つの問題の両面です。
AI向けのデータセンターで変わったのは、ラック1台あたりの電力です。
【図表3】ラック1台あたりの電力
| 区分 | 電力 | 出典 |
|---|---|---|
| 各施設で最も一般的なラックの電力 (回答者の平均、2026年) |
約11kW (2025年は9kW) |
Uptime Institute[1] |
| 同上(ラックの多くが30kWを超える超高密度の施設を除く) | 7.8kW | Uptime Institute[1] |
| 30kW以上のラックが一部でもある事業者 | 24% (2025年は19%) |
Uptime Institute[1] |
| AI向けラックの例: NVIDIA GB200 NVL72 |
公称132kW | HPEの製品資料[2] |
※Uptime Instituteの数値は、2026年4〜5月の調査で、800超のデータセンター事業者の回答に基づく。各施設が「最も一般的な」ラックの電力を答え、その平均をとったもので、全ラックの平均ではない。GB200 NVL72は、72個のGPUと36個のCPUを1台のラックにまとめた製品[3]。
GB200 NVL72の公称132kWは、各施設で最も一般的なラックの電力(回答者の平均で約11kW)の約12倍です(筆者計算)。HPEは、施設側の配線を、ピーク時の設計電力として約192kW(公称の約1.5倍)に対応させるよう求めています[2]。実際に常時192kWを使うという意味ではなく、施設側が用意すべき容量の目安です。
チップをつなぐ通信
AIの学習では、多数のGPUを同時に動かします(#3参照)。そのため、GPU同士をつなぐ通信が欠かせません。通信は、大きく2つの層に分かれます。
【図表4】AIデータセンターの通信の2つの層
| 層 | つなぐ範囲 | 主な方式 |
|---|---|---|
| ラックの中 | 同じラック内のGPU同士 | NVIDIAのNVLinkなど。GB200 NVL72では72個のGPUをつなぎ、ラック全体で毎秒130TBの通信を行う[3] |
| ラックの外 | ラック同士、建物全体 | InfiniBandやイーサネット。業界団体のUltra Ethernet Consortiumが、AI向けのイーサネット規格(仕様1.0)を2025年6月に公表した[4] |
ラックの中の通信は、距離が短いほど速く、安くできます。そのため、GPUを1台のラックに詰め込む設計が選ばれ、ラック1台あたりの電力が上がります。ラックの電力が上がれば、空冷では熱を逃がしきれなくなり、液冷が必要になります(冷却の節で後述)。通信の設計が、電力と冷却の設計につながっているのです。
電力:どれだけ必要になるのか
データセンターの電力需要は、国際機関や研究機関が推計を出しています。いずれも推計で、前提によって幅があります。
【図表5】データセンターの電力需要の推計
| 機関・資料 | 対象 | 実績 | 見通し |
|---|---|---|---|
| IEA『Key Questions on Energy and AI』 (2026年4月) |
世界 | 2025年:485TWh (前年比+17%) |
2030年:950TWh (世界の需要の約3%) |
| 同上 | 世界・ AI向けのみ |
2025年: 前年比+50% |
2030年:約465TWh (2025年の3倍超) |
| IEA『Energy and AI』 (2025年4月) |
世界・2030年のケース別 | ― | 約800TWh〜 1,260TWh超 |
| 米ローレンス・バークレー国立研究所 (2024年12月) |
米国 | 2023年:176TWh (米国の電力の約4.4%) |
2028年:325〜580TWh (約6.7〜12%) |
| 電力広域的運営推進機関 (2026年1月21日) |
日本・ 新増設分のみ |
2026年度: 48億kWh |
2035年度:494億kWh (最大需要電力661万kW) |
出所:IEA[5][6]、米エネルギー省の発表と米ローレンス・バークレー国立研究所の報告書[7]、電力広域的運営推進機関[8]。日本の数値は、データセンターの新増設に伴って個別に積み上げた分で、既存のデータセンターを含む国内の総消費量ではない。494億kWh=約49TWh。
IEAの2026年版は、2030年に950TWhという基本ケースの見通しを示しました。2025年版の基本ケース(約945TWh)とほぼ同じ水準です。そのうえで、供給網のボトルネックによって、短期的に強気のシナリオになる可能性は下がっていると説明しています[5]。
GWとTWhをつなぐ計算もしておきます(筆者計算)。IEAの2030年の950TWhは、1年間止めずに動かす設備に直すと、平均で約108GWに相当します(950÷8.76)。また、仮に10GWの設備を、平均して8割の負荷で1年間動かすと、約70TWhになります(10×8.76×0.8)。発表される「◯GW」は、設備の大きさであって、そのまま1年間の消費量ではない点に注意が必要です。
【筆者の分析|推計の幅】
推計の幅が大きいのは、前提が多いためです。チップの効率がどれだけ上がるか、サーバーがどれだけ稼働するか、発表された計画がどれだけ実現するか。どれか一つが変わるだけで、数字は大きく動きます。IEAが2025年版で示したケースは、2030年で約800TWhから1,260TWh超まで、1.5倍以上の幅がありました。どれか一つの数字を、確定した未来として読まないことが大切です。
電力:足りないのは発電より「つなぐ」こと
データセンターに必要なのは、発電所の数だけではありません。発電した電気を、送電網を通じてデータセンターまで届けられるかどうかが、より大きな制約になっています。
公式資料IEAの2026年版は、送電網への接続待ちが、多くの地域で5〜10年に及ぶことがあるとしています[5]。
接続待ちの規模を示す数字が、米国で公表されています。
【図表6】米国の接続待ちと電力の確保の状況
| 項目 | 内容 | 出典 |
|---|---|---|
| テキサス州(ERCOT): 大口需要の接続待ち |
2024年12月:約63GW 2025年4月:約130GW 2026年1月:230GW超 |
IEA(2026年4月の報告書。2026年1月までの数字)[5] |
| 米国全体: 発電所の接続にかかる期間 |
2025年に運転を始めた案件の中央値:61か月 (2015年は36か月、2008年は22か月) |
米ローレンス・バークレー国立研究所[9] |
| 米東部(PJM): 2027/28年度の容量オークション |
価格は上限(1MW・1日あたり333.44ドル)で決まり、確保量は信頼度の基準に6,516.6MW届かなかった。ピーク需要の予測は前年比で約5,250MW増え、うち約5,100MWがデータセンター | PJM[10] |
| 米東部(PJM): 2028/29年度の容量オークション |
価格は上限(1MW・1日あたり325ドル)で決まり、確保量は信頼度の基準に6,831MW届かなかった | PJM[11] |
※ERCOTの約4分の3はデータセンター(2024年12月時点、IEA)。ERCOTの過去最大の需要は91,155MW(2026年7月22日、暫定値)で、2026年1月時点の接続待ちはその2倍を超える(ERCOT[20]、筆者計算)。容量オークションは、将来の需要のピークに備えて、発電設備などを前もって確保するための入札。
※2027/28年度の不足量は、オークション分とFRR(電力会社が自前で確保する分)を合わせた確保量と、RTO全体の信頼度の基準との差。オークション分だけを目標予備率と比べた不足量は6,623.2MW[10]。
ERCOTの数字は、データセンターなどの「需要側」の接続待ちです。米ローレンス・バークレー国立研究所の数字は、発電所という「供給側」の接続待ちです。両方が同時に長くなっています。
電力を確保する方法は、大きく3つの型に分かれます。
【図表7】データセンターが電力を確保する主な型
| 型 | 内容 | 公式発表の例 |
|---|---|---|
| 送電網から買う | 電力会社の送電網から電気を受け取る。接続の審査と工事が必要 | ― |
| 発電所と長期契約を結ぶ | 特定の発電所から、長期間電力を買う(PPA) | Constellationは2024年9月20日、Microsoftと20年の電力購入契約を結び、スリーマイル島原子力発電所1号機を再稼働させると発表。再稼働と供給は規制当局の承認などが前提[14] |
| 専用の電源・送電網を新たにつくる | データセンター向けに発電所や送電線を新設する | OpenAIのオハイオ州PORTS-Pikeでは、最初の800MWは既存の電力会社の設備を主に使い、その後は天然ガス火力を含む新しい発電所と送電線が必要になる。送電網の増強費用は開発会社(SB Energy)が全額負担し、地域の電気料金に転嫁しないとしている[15] MetaはルイジアナのHyperionについて、電力会社Entergy Louisianaとのエネルギー契約により、同社の利用者が20年で26.5億ドルを節約できる見込みだと説明している[16] |
規制の側も動いています。
報道・解説米連邦エネルギー規制委員会(FERC)は2026年6月18日、6つの送電運営機関に対し、データセンターなど大規模な需要を送電網につなぐルールが妥当であることを示すか、ルールを改めるよう求める命令を出しました。60日以内の対応と、30日以内に、既存と新規の大規模需要に十分な発電を確保する方法の報告を求めています。これは法律事務所の解説で確認した内容です[12][13]。
建てるまでの時間:機器と許認可
接続の審査が終わっても、すぐには建てられません。機器の調達と、許認可に時間がかかるためです。
公式資料IEAの2026年版は、調査会社Wood Mackenzieの2025年のデータをもとに、変圧器の納期は平均2〜3年、ガスタービン(天然ガス火力の発電機)の納入には約5年かかることがあるとしています[5]。
会社の説明OpenAIは、データセンターの建設には、電力、土地、許認可、送電、人手、地域の支持、パートナーの準備がそろう必要があると説明しています[17]。オハイオ州PORTS-Pikeの計画でも、開発はインフラ、許認可、環境審査、資金調達がそろうことが前提だとしています[15]。
公式資料人手も制約です。Uptime Instituteの2026年の調査では、事業者の53%が人材の採用に苦労していると答え、電気系の技能不足を挙げた事業者は38%でした[1]。
IEAは、データセンターの計画に対して地域の反発が強まり、電気料金や環境への影響への懸念が高まっていることも、課題として挙げています[5]。
【図表8】データセンターの建設までの主な工程と、時間がかかる要因
| 工程 | 主な内容 | 時間がかかる要因 |
|---|---|---|
| 用地の確保 | 土地の取得、地域との協議 | 地域の反発、水・道路などのインフラ |
| 電源と接続の確保 | 系統接続の申し込み、電力購入契約 | 接続待ち(5〜10年の地域も) |
| 許認可 | 建築・環境の審査 | 審査の件数の増加 |
| 機器の調達 | 変圧器、発電機、冷却設備 | 変圧器2〜3年、ガスタービン約5年 |
| 建設・稼働 | 建物ごとに段階的に稼働 | 人手(電気系の技能者)の不足 |
※時間の数値はIEAの2026年版(Wood Mackenzieの2025年のデータを引用)[5]。工程の分け方は筆者の整理。
【筆者の分析|ボトルネックは「つなぐ」こと】
ここまでの数字を並べると、制約の中心は、発電所の数そのものより、電気をデータセンターまで届ける部分にあることが見えてきます。送電網への接続待ち、変圧器の納期、送電線の建設は、いずれも年単位です。チップは数か月で届いても、電気が届くのは数年後、ということが起こりえます。データセンターの計画を読むときは、「チップを何台買ったか」より先に、「電気はいつ、どこから届くのか」を確かめる必要があります。
冷却:熱をどう逃がすか
前に見たとおり、サーバーが使った電気は、ほぼすべて熱になります。ラック1台で100kWを超える電気を使えば、ほぼ同じだけの熱が出ます。
一般的なデータセンターでは、冷やした空気をサーバーに当てる空冷が使われてきました。しかし、ラック1台あたりの電力が大きくなると、空気だけでは熱を運びきれなくなります。そこで使われるのが液冷です。GB200 NVL72では、CPUとGPUに冷却板を取り付け、その中に液体を流して熱を取ります[2]。
建物の外に熱を逃がす段階では、水をどう使うかで方式が分かれます。
【図表9】冷却方式の比較
| 方式 | 仕組み | 水の使い方 | 電力の使い方 |
|---|---|---|---|
| 蒸発式 (冷却塔) |
水を蒸発させて熱を逃がす | 水を消費する | 少なくてすむ |
| 閉じた循環 (クローズドループ) |
密閉した配管で水などを循環させ、機械で冷やす | 最初に満たした後は、ほとんど補給しない | 蒸発式より多くなる |
| 空冷式の熱交換 | 外気で冷却液を冷やす | ほとんど使わない | 外気の温度に左右される |
※仕組みの分類は筆者の整理。各社の実例は本文を参照。
電力と水の関係を、各社の公式資料で見ます。
会社の説明Microsoftは、2024年8月以降に設計するデータセンターで、チップを直接冷やす閉じた循環の冷却を採用し、冷却のために水を蒸発させない設計にしたと説明しています。この設計の施設は、2026年に試験的な建設を始め、2027年後半から稼働する予定です。1施設あたり年間1億2,500万リットル超の水を使わずにすむ一方、蒸発式から機械式の冷却に替えるため、PUEは上がるとしています[18]。
会社の説明OpenAIは、テキサス州AbileneのStargateが、蒸発式の冷却塔ではなく閉じた循環の冷却を使っていると説明しています。建物ごとの最初の注水は五輪プール約2杯分で、全面稼働後の冷却システム全体の年間の水使用は、中規模のオフィスビル程度、平均的な家庭約4世帯分の見込みだとしています[17]。オハイオ州PORTS-Pikeでも、閉じた循環の空冷式を使い、冷却塔は使わないとしています[15]。
施設全体の効率を示すPUEは、業界の平均と大手で差があります。
公式資料Uptime Instituteの2026年の調査では、業界平均のPUEは1.52でした。回答者が管理する最大の施設に限ると1.45です[1]。Googleは、大規模データセンター全体のPUE(直近12か月)を、2026年4〜6月期まで1.09と公表しています[19]。また、企業の持続可能性の目的で水の使用量のデータを集めている事業者は、53%にとどまります[1]。
【筆者の分析|電力と水のトレードオフ】
冷却では、「水を使って電気を節約する」か、「電気を使って水を節約する」かの選択があります。Microsoftの説明は、その両方を一つの資料の中で示しています。水の少ない地域や、水の使用に地域の目が厳しい場所では、水を使わない方式が選ばれやすくなりますが、その分だけ電力が必要になります。つまり、冷却の方式の選択は、前の節で見た電力の制約にはね返ります。データセンターの環境面の数字を読むときは、PUEと水の使用量を、片方だけでなく両方で見る必要があります。
大型の計画を、発表からどう読むか
ここまで見た電力・接続・冷却の制約を踏まえて、大型のAIデータセンター計画の発表を読んでみます。契約額や出資・保証の中身は#4で扱ったので、ここでは規模と、状態と、前提条件だけを並べます。
【図表10】大型AIデータセンター計画の例(発表ベース)
| 計画 (発表日) |
規模 | 状態・時期 | 前提・条件 |
|---|---|---|---|
| OpenAI: Stargate全体 (米国) 2026年 4月29日 |
10GW超を「確保」 | 2029年までの目標を前倒しで達成。過去90日で3GW超を追加 | 電力・土地・許認可・送電・人手・地域の支持・パートナーの準備がそろうこと(同社の説明)。「確保」の内訳(契約の種類など)は公表されていない[17] |
| OpenAI: テキサス州 Abilene 2026年 4月29日 |
本稿で確認した公式資料に記載なし | 稼働中。GPT-5.5の学習に使用。Oracleのクラウド上でNVIDIA GB200を使用 | 閉じた循環の冷却[17] |
| OpenAI: オハイオ州 PORTS-Pike 2026年 8月17日 |
約8 IT-GW (当初4.25 IT-GW+ 残り3.75 IT-GWは 選択権) |
2028年から段階的に稼働の見込み。全体の建設は2032年まで | 最初の800MWは既存の電力会社の設備を主に使う見込み。その後は、新しい発電所と送電線の建設、許認可・環境審査・資金調達がそろうことが前提[15][31] |
| Meta: ルイジアナ州 Hyperion 2026年 7月13日 |
計算容量 5GW |
建設中。Meta最大のデータセンター。Metaの発表に、5GW全体の完成時期の記載はない。Meta広報はCNBCに対し、2030年までに2GWに達する見込みと説明した(CNBC報道) | 投資額は500億ドル超(同社の説明)[16][21] |
※いずれも会社の発表に基づく。規模の表し方(確保した容量、IT容量、計算容量)は各社で異なり、同じ基準ではない。PORTS-Pikeの契約と保証の構造は#4を参照。
PORTS-Pikeは、発表の読み方を確かめるのに適した例です。OpenAIの発表には、「IT-GW」という単位、2028年からの段階的な提供、新しい発電所と送電線が必要なこと、許認可や資金調達がそろうことが前提であることが書かれています[15]。さらに、NVIDIAがSECに提出した資料では、約8IT-GWのうち当初の導入は4.25IT-GWで、残りの3.75IT-GWは選択権として扱われています[31]。同じ「約8GW」でも、確定した部分と、選択権の部分があるということです。
【筆者の分析|「GW」の発表の読み方】
発表される「◯GW」を読むときは、少なくとも次の4点を分けて確かめる必要があります。
第一に、何の容量か。IT機器が使える容量(IT-GW)なのか、施設全体が受け取る電力なのか。冷却などにも電気を使うため、施設全体の電力はIT容量より大きくなります。
第二に、どの段階か。「確保」「契約」「建設中」「稼働中」は別物です。OpenAIの10GWは「確保」で、10GWが稼働しているという意味ではありません[17]。
第三に、いつまでに、どの順で増えるか。大型計画は、建物ごとに段階的に稼働します。
第四に、電気はどこから来るのか。既存の送電網か、新しい発電所か。新設が必要なら、前の節で見た接続待ちと機器の納期がかかってきます。
地上の制約を避ける構想:宇宙データセンター
地上の電力と冷却の制約を避ける方法として、データセンターを宇宙に置く構想があります。SpaceXの構想の概要と、調査会社による費用の比較は#1で扱いました。ここでは、構想の前提になっている「熱」と「打ち上げ費用」の2点を見ます。
→ SpaceXとTeslaの合併構想を読み解く|確認できる事実と未決定の論点【AI産業を読み解く#1】
公式資料SpaceXは上場時の目論見書(S-1)で、軌道上でAIの計算を行う衛星を、早ければ2028年に展開し始めると見込み、初期の衛星は100kWの計算電力を生むとしています[22]。
報道・解説SpaceXのShotwell COOは、最初の衛星「AI1」を2027年後半に打ち上げると説明し、AI1は平均120kWの計算を扱えると同社は説明していると報じられています[24]。S-1の100kWは初期の衛星の想定で、AI1の120kWは、その後に公表された仕様です。
熱:真空では放射でしか熱を出せない
地上のデータセンターは、空気や水で熱を運び出します。真空の宇宙では、空気も水も使えないため、熱は放射(赤外線)として外に出すしかありません。放射で出せる熱は、放熱面(ラジエーター)の面積と、その温度の4乗に比例します。
比較の目安として、国際宇宙ステーション(ISS)があります。
公式資料NASAの資料によると、ISSの外部の冷却システムは、ループ1本あたり35kW、合計70kWの排熱を担う設計です。放熱は、3基のラジエーターでできた翼2枚が担い、ラジエーター1基は長さ23.3m・幅3.4m、重さ1,122.64kgです[25]。
6基を合わせると、外形の面積は約475㎡、重さは約6.7トンです(筆者計算)。AI1の計算電力(平均120kW)は、ISS全体の排熱能力(70kW)を上回ります。ただし、ISSのラジエーターは、出口の温度を約−40℃に保つよう運用されています[25]。放熱面を高い温度で動かせれば、同じ熱をより小さな面積で逃がせるため、ISSとの面積の単純な比較はできません。
打ち上げ費用
公式資料SpaceXの相乗り打ち上げ(ライドシェア)の公表価格は、太陽同期軌道へ50kgまで35万ドル、それを超える分は1kgあたり7,000ドルです[26]。
公式資料Googleの研究チームは2025年11月4日、SpaceXの過去の価格データを分析し、価格の低下が続けば、2030年代半ばに低軌道への打ち上げが1kgあたり200ドル未満になる可能性があるとしました。その価格であれば、宇宙のデータセンターの打ち上げと運用の費用が、同等の地上のデータセンターの電気代と、1kW・1年あたりでおおむね比べられる水準になりうるとしています。熱の管理は、未解決の工学的な課題として挙げています[27]。
現在のライドシェア価格(7,000ドル/kg)と、条件とされる200ドル/kgの間には、約35倍の差があります(筆者計算)。
【図表11】宇宙データセンターの主な論点
| 論点 | 会社・研究者の説明 | 確認できる事実・制約 |
|---|---|---|
| 電力 | 宇宙では太陽光を使える | 地上の電気代より安くなるかは、打ち上げ費用しだい[27] |
| 熱 | SpaceXは放熱で冷やす計画 | 真空では放射でしか熱を出せない。ISS全体で70kW[25] |
| 打ち上げ費用 | 2030年代半ばに200ドル/kg未満の可能性(Google) | 現在のライドシェア価格は7,000ドル/kg[26] |
| 修理・交換 | ― | 軌道上の設備は簡単には近づけない(SpaceXのS-1)[22] |
| 実績 | 早ければ2028年に展開開始(SpaceX) | 誰も運用したことがなく、宇宙の環境の影響は試されていない。技術的に非常に複雑で、商業的に成り立たない可能性がある(SpaceXのS-1のリスク要因)[22] |
| 前提 | ― | 大規模に経済的に成り立たせるには、Starshipの完全な再使用が必要(SpaceXの豪州向け目論見書)[23] |
【筆者の分析|発言と提出書類】
経営者の発言や発表と、目論見書のリスク要因は、性格の違う資料です。リスク要因は、米国の証券法にもとづき、投資家に起こりうる問題を知らせるために書かれます。同じ会社の資料の中に「早ければ2028年に展開」と「商業的に成り立たない可能性」が並んでいるのは矛盾ではなく、計画とリスクを別々に示しているということです。読む側は、両方を確かめる必要があります。
【筆者の分析|熱と打ち上げは連動する】
宇宙データセンターでは、熱と打ち上げ費用が別々の問題ではありません。多くの熱を逃がすには、大きな放熱面が必要です。放熱面が大きくなれば、衛星は重くなり、打ち上げ費用が増えます。また、Googleの比較は「地上の電気代」との比較で、建設費や修理を含めた総費用の比較ではありません[27]。
日本ではどうか
日本でも、データセンターの電力需要は、国の需要想定に組み込まれています。
【図表12】日本の公的資料に見るデータセンターと電力
| 資料 | 内容 |
|---|---|
| 電力広域的運営推進機関 『全国及び供給区域ごとの需要想定(2026年度)』 (2026年1月21日) |
データセンターと半導体工場の新増設による最大需要電力の増加分は、2035年度に762万kWで、全国の最大需要電力の4.63%。うちデータセンターは661万kW。北海道と東京のエリアで特に増える。前回の想定と比べ、データセンターの工事の延期・遅れや設計変更で、需要の伸びが後ろにずれた[8] |
| 資源エネルギー庁 (2025年10月15日) |
データセンターは千葉県印西市・白井市などの一部地域に、供給可能量を超える接続の申し込みが集中し、系統接続に時間がかかって事業者の計画と合わないケースが発生している。地域内の送電網を前もって計画的に整備する枠組みを検討する[28] |
| 総務省・経済産業省 『ワット・ビット連携官民懇談会 取りまとめ1.0』 (2025年6月) |
電力と通信を一体で整える「ワット・ビット連携」を掲げ、データセンターの地方分散を進める。長期的にGW級となるデータセンターの集積拠点を、複数つくるための地域を選ぶ[29] |
公式資料総務省・経済産業省の資料では、データセンターの立地は関東が64%、関西が24%と、東京圏と大阪圏に集中しています[30]。
【筆者の分析|日本の制約】
日本全体で見ると、需要の伸びは大きくありません。電力広域的運営推進機関の想定では、全国の最大需要電力の伸びは2035年度まで年平均0.4%です[8]。それでも接続が問題になっているのは、需要が特定の地域に集中しているためです。日本の制約は、国全体の電力の量より、千葉県の印西・白井のような特定の地域の送電網にあります。政府が地方分散を掲げているのは、この集中への対応です。また、需要想定がデータセンターの工事の遅れで後ろにずれたことは、日本でも計画どおりに建たない案件があることを示しています。
読者が自分で調べるために
データセンターや電力に関する発表を読むときに、確かめたい点をまとめます。
【図表13】データセンター関連の発表を読むときのチェックリスト
| 確かめる点 | 見るポイント |
|---|---|
| 数字の性格 | 実績か、推計か、会社の目標か |
| 単位 | GW(設備の大きさ)か、TWh(使った量)か。IT容量か、施設全体か |
| 段階 | 確保・契約・建設中・稼働中のどれか |
| 電源 | 既存の送電網か、新しい発電所か。電力購入契約はあるか |
| 系統接続 | 接続の承認は済んでいるか。送電線の新設は必要か |
| 冷却と水 | 冷却方式は何か。水の使用量やPUEは公表されているか |
| 時期 | 段階的に稼働するか。最初の分はいつか |
| 前提条件 | 許認可・環境審査・資金調達が条件になっていないか |
まとめ
- データセンターでは、使った電気がほぼすべて熱になる。電力と冷却は、一つの問題の両面である。
- AI向けのラックは1台100kWを超え、業界で一般的なラックの約10倍以上の電力を使う。そのため液冷が広がっている。
- 電力需要の見通しは推計で、前提によって幅がある。IEAの基本ケースでは、2030年にデータセンターの電力消費がほぼ倍になる。
- 制約の中心は、発電所の数より、送電網への接続と、変圧器などの機器、許認可にかかる時間にある。
- 冷却では、水を使って電気を節約するか、電気を使って水を節約するかの選択がある。
- 「◯GW」の発表は、何の容量か、どの段階か、いつ増えるか、電気はどこから来るかを分けて読む。
データについて:本記事の情報は、2026年11月9日(日本時間)時点のものです。電力需要の推計は、IEA、米ローレンス・バークレー国立研究所、電力広域的運営推進機関の公表資料に基づきます。データセンター計画の規模・時期は各社の発表に基づく会社の説明で、実績ではありません。FERCの命令の内容は、法律事務所の解説で確認したものです。SpaceXのAI1の仕様と打ち上げ時期は報道に基づきます。比率、倍率、面積・重さの合計、GWとTWhの換算は筆者の計算です。
主な出典
- Uptime Institute『Uptime Institute Global Data Center Survey 2026』(2026年7月)
- HPE『NVIDIA GB200 NVL72 by HPE』(掲載日の記載なし)
- NVIDIA『GB200 NVL72』(掲載日の記載なし)
- Ultra Ethernet Consortium『Ultra Ethernet Consortium (UEC) Launches Specification 1.0 Transforming Ethernet for AI and HPC at Scale』(2025年6月)
- IEA『Key Questions on Energy and AI』(2026年4月):9〜10ページ(要約)、20ページ(物理的なボトルネック)、25ページ(AI向けデータセンター)、26ページ(ERCOTの接続待ち)
- IEA『Energy and AI』(2025年4月)
- 米エネルギー省『DOE Releases New Report Evaluating Increase in Electricity Demand from Data Centers』(2024年12月20日)/米ローレンス・バークレー国立研究所『2024 United States Data Center Energy Usage Report』(2024年12月)
- 電力広域的運営推進機関『全国及び供給区域ごとの需要想定(2026年度)』(2026年1月21日):4ページ(全国の需要想定)、10ページ(まとめ)、13ページ(別添表1-1)
- 米ローレンス・バークレー国立研究所『Queued Up: 2026 Edition』(2026年)
- PJM『2027/2028 Base Residual Auction Report』(2025年12月)/PJM『PJM Auction Procures 134,479 MW of Generation Resources』(2025年12月17日)
- PJM『PJM Capacity Auction Procures 138,318 MW of Generation Resources』(2026年7月14日)
- Husch Blackwell『FERC Issues Show Cause Orders to All Six RTOs/ISOs on Large Load Interconnection』(2026年6月)
- McGuireWoods『FERC Issues Section 206 Show Cause Orders Directing All Six RTOs/ISOs to Justify or Reform Large Load Integration Rules』(2026年6月)
- Constellation『Constellation to Launch Crane Clean Energy Center, Restoring Jobs and Carbon-Free Power to The Grid』(2024年9月20日)
- OpenAI『OpenAI joins PORTS-Pike project』(2026年8月17日)
- Meta『Deepening our investment in Richland Parish, Louisiana』(2026年7月13日)
- OpenAI『Building the compute infrastructure for the Intelligence Age』(2026年4月29日)
- Microsoft『Sustainable by design: Next-generation datacenters consume zero water for cooling』(2024年12月)
- Google『Data Centers: Efficiency』(2026年4〜6月期まで)
- ERCOT『Yearly Peak Demand Records』(2026年11月6日更新)
- CNBC『Meta’s Louisiana data center investment to reach $50 billion, aided by generous tax incentives』(2026年7月13日)
- Space Exploration Technologies『Form S-1』(SEC)
- Space Exploration Technologies『Free Writing Prospectus(豪州向け目論見書)』(SEC、2026年6月)
- DatacenterDynamics『SpaceX IPO: Musk’s firm set to launch first ‘orbital data center’ AI1 satellites in 2027, will put compute on Starlink craft』(2026年6月12日)
- NASA『Active Thermal Control System (ATCS) Overview』(掲載日の記載なし)
- SpaceX『Smallsat Rideshare Program』
- Google Research『Exploring a space-based, scalable AI infrastructure system design』(2025年11月4日)
- 資源エネルギー庁『電力ネットワークの次世代化について』(2025年10月15日)
- 総務省・経済産業省『ワット・ビット連携官民懇談会 取りまとめ1.0』(2025年6月)
- 総務省・経済産業省『ワット・ビット連携官民懇談会WG 第4回事務局説明資料』(2025年8月)
- NVIDIA『NVIDIA Guarantees SB Energy’s PORTS-Pike Technology Campus in Ohio to Exclusively Host NVIDIA AI Compute』(SEC Form 8-K 添付、2026年8月)
✍️ 執筆者/ぱぶちゃん|投資歴6年
ファンダメンタルを事実ベースで解説するブログを運営中。相場の「なぜ?」を一緒に考えましょう。たまにチャート分析もします。ナンピンは得意です。
X(旧Twitter):@pablo29god
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更新履歴:2026年11月9日 初回公開



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